不動産で絶対してはいけない購入の仕方

不動産を購入するにあたって諸経費が莫大にかかる、特に仲介手数料は大きな割合を占めます。

この仲介手数料、実は不要なケースがあるのをご存じない方がほとんどです。

知らない事を良いことに利益優先主義の不動産業者はさも当たり前のように手数料を請求するのです。

Contents

仲介手数料が不要なケースとは?



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仲介手数料が必要なパターン

パターンAについては通常の仲介での売買です。

個人間の売買の仲介になりますので、この場合は仲介手数料が必要です。
それが不動産業者の主な収入源ですから。

仲介手数料が不必要なパターン

パターンBについては売主が不動産業者のケースです。

このケースではAと直接取引をすれば仲介手数料は必要ありません。
仲介業者Bははっきり言って必要ありません。

不動産業者Aの法的責任はBが居ようが居まいが変わりません。

Bが存在してもいいと思われるのはAが詐欺まがいの怪しい業者である場合です。

仮に私がBだとすると私は直接Bを紹介しますし、売買の仲介をしたとしても買主さんからは手数料は頂きません。

人の商品に対して口を利くだけで暴利な手数料を請求するのは、買主さんにとって損なだけですし、知らない事をいい事に当たり前に請求するのは乞食のような商売だと思うからです。

こんな事を当たり前にやるから、不動産屋は悪徳と思われるのです。

これまで購入された方で、心当たりのある方は残念ですが、何らかの意味があった事を祈りましょう。

例えば建築条件を外す交渉をしてもらったとか、どこにも無い情報をいち早く手に出来たとか、手数料を払ってでも得するケースも無いわけではありません。

知らないと損する?不動産売買の仲介手数料の仕組みについては知っておくべき重要なこと

知らないというのはある意味ものすごく損を生み出します。

上記のパターンBのケースでは、不動産業者からするとカモがネギ背負ってやってきた状態です。

さらにBのパターンの物件が中古住宅だと、建物の消費税も課税されますので、購入される方は物凄く高い買い物になります。

不動産の売買に際してかかってくる仲介手数料については必ず仕組みを理解しておきましょう。



簡単な見分け方と注意点

  • 取引の態様を確認する 
  • 売買の媒介か売主かと言う事を確認しましょう。
    媒介の場合は仲介手数料が必要です
  • 媒介の場合には売主が個人か業者かを確認する
  • 売主が業者であれば、媒介業者は基本的に不要なので直接売り元である不動産業者へ問い合わせをすることです。
    媒介の場合は、売り元の直請け業者かどうかもチェックしましょう。

    売り元の業者がいる場合はそちらへ問い合わせしましょう。(パターンAでいうと業者Aに問い合わせする)

    売主さんと直接話をしているので、細かい状況を把握しているからです。

    ※売り元の業者が怪しい場合は例外です。

    また先に情報をもらった場合は、情報を出してくれた業者さんを優先しましょう。この場合も例外です。

とにかく損をしない為には理解して下さい。
面倒くさい場合はご相談して頂ければ、どうすれば良いかのアドバイス位ならいつでもさせて頂きます。

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