なかなか素晴らしい記事を発見しましたので、ご紹介いたします。




バブル崩壊の前兆とは?

そもそも今の日本がバブルであるという認識を持っている方の方が少ないのではないでしょうか?

しかし一部の層では確実にバブルは起こっていて、特に都心部ではその現象が現れているのは事実でしょう。

田舎に住んでいても、何となく理解できるのは不動産の動向に気を配っているせいでしょう。

そして今のバブルの一部を支えているのが、中国人富裕層であることも周知の現象です。


北京オリンピック前の不動産バブル崩壊と、上海市場の崩壊という2度の危機を乗り切った中国の新興の富裕層は、次のターゲットを米国と日本の不動産市場に定めました。

中国の新興富裕層の資金は、オバマ政権の静かな貧困化政策によって破綻させられた米国の自治体の不動産を安値で買い叩き、同時に、2020年の東京オリンピック開催を当て込んで、東京23区内の新築物件に向かいました。

東京23区内といっても、特に過熱しているのは、山手線の内側と東京湾岸エリアです。

初期の頃、東京の大手不動産会社の青図面を見ただけで、住むことのない豪華新築マンションを次々と買い漁っていったのです。

それは、2013年から2014年に集中しました。

湾岸エリアのタワーマンションを爆買いした中国人の富裕層は、購入後5年が経過する2019年に売り払おうと身構えています。

中国人富裕層が、彼らが描いたシナリオとおりに東京の不動産投資で莫大な利益を出すことができるかどうかは、小池新都知事の手腕にかかっています。

彼女が、築地移転問題を速やかに片づけて、豊洲新市場へ向かう“オリンピック道路”の着工に取りかかり、残された築地の跡地に森ビル(社名は日本語であるが、実質は外資)が新しい商業施設を建設する計画を世間に披露し、東京の湾岸エリアが、カジノの都市として変貌することが明らかになったとき、2019年問題は、中国人富裕層の思惑どおり、宝を生み出すでしょう。

しかし、東京オリンピックが、最悪、頓挫の方向に向かったり、都心の再開発計画と切り離された場合、2019年を待たずして、東京23区内の新築物件の価格と、湾岸エリアのタワーマンションの価格には、早くも値崩れの兆候がはっきり出てくるでしょう。
紹介記事より引用


つまり利益を上げようと買いあさっていた中国人富裕層が、思った利益を見込めないとなった時に、都心の不動産の価格は下がり始めるのです。

負債云々の件やアベノミクス云々の件は難しいのでわかりませんが、「いずれ、東京の不動産市場は大きな修正を余儀なくされ、地価は下落する」というのは理解できます。

全国平均の地価上昇が0.2%と言われますが、都心部や中心都市以外は軒並みダウンしているので、一部の地域のみが圧倒的に上昇しているから0.2%という平均値が出てくるわけです。

この上がり方がバブルと言える代物であろうことは想像ができます。

一極化のバブルとでも言いましょうか。

要はそれを見越した防御策を取っておく必要があるということです。

地方にある不動産は一刻も早く処分し、都心部にある不動産は購入しない。もしくは処分する。

今バブルが弾けたら、地方の不動産なんて全く売れなくなる可能性が・・・。